公立
2km以内になし
12校
2校
| 学校種 | 公立中学校 |
|---|---|
| 所在地 | 静岡県磐田市野箱32 |
| 市区町村 | 静岡県磐田市の学校・地域情報 |
出典：国土数値情報「学校データ」（国土交通省。文部科学省 学校基本調査をもとに整備）、学区は国土数値情報「小学校区・中学校区データ」。
件数は当サイトの掲載データによる集計です。距離はすべて直線距離で、実際の道のりとは異なります。
市区町村（または都道府県）が設置する公立中学校です。原則として住所地にもとづく通学区域（学区）が定められています。
制度の一般的な説明です。運用は自治体・学校によって異なるため、最終的な条件は磐田市の教育委員会または学校でご確認ください。
公立中学校を検討する場合、次の点を学校または磐田市の窓口で確認しておくと判断しやすくなります。
この学校の位置から直線距離3km以内にある中学校2校のうち、近い順に2校を表示しています。
| 学校名 | 区分 | 距離 |
|---|---|---|
| 磐田市立竜洋中学校 静岡県磐田市豊岡4473-8 |
公立 | 2.1km |
| 静岡県立ふじのくに中学校磐田本校 静岡県磐田市中泉1-6-16 |
公立 | 2.9km |
この中学校に進学することが多い小学校の候補です。
| 年齢層 | 人口 | |
|---|---|---|
| 0〜4歳 | 634人 | |
| 5〜9歳 | 680人 | |
| 10〜14歳 | 826人 | 中学生世代 |
磐田市立南部中学校の学区には約18,190人が暮らしています（7,277世帯）。うち中学生世代にあたる10〜14歳は約826人です。学区の面積は14.50km²、人口密度は1,254.4人/km²です。
出典: 総務省統計局 令和2年国勢調査 地域メッシュ統計（6次メッシュ、125mメッシュ）と国土交通省 国土数値情報「中学校区データ（A32、2021年）」をもとに、面積按分により算出した推計値です。実際の学区別人口の公式集計値ではありません。
静岡県磐田市では、中学校12校を掲載しています。進学先や通学先を地域単位で見比べやすいページです。
掲載している中学校は12校で、公立11校・私立1校です。所在地や通学距離のイメージをつかみやすくしています。
中学校では偏差値よりも、地域の人口構成や将来推計とあわせて暮らしやすさを見ておくと地域像がつかみやすくなります。
磐田市の人口は約160,456人、面積は約163.5km²です。 人口密度は1km²あたり約981.7人、平均年齢は約48.9歳です。
高齢世代の比率が高めで、落ち着いた世代構成の地域といえます。
65歳以上は約48,509人（30.3%）で、0〜14歳の約18,590人（11.6%）より多くなっています。落ち着いた世代構成の地域として見られます。
将来推計では、総人口は2020年の166,672人から2050年に135,644人へ、約18.6%減となる見込みです。 0〜14歳割合は13.0%から10.7%へ、高齢化率は28.8%から37.5%へ変化する見込みです。
出典: 総務省統計局「令和7年国勢調査（2025年）人口等基本集計」（原数値、令和7年10月1日現在）の 男女別人口・年齢（5歳階級）別人口・平均年齢・面積（参考）及び人口密度（e-Stat）。年齢3区分の割合は年齢「不詳」を除いた人口に対する割合です。
| 年 | 事故 | 死亡事故 | 死者 | 負傷者 |
|---|---|---|---|---|
| 2024 | 907件 | 9件 | 9人 | 1,121人 |
| 2023 | 981件 | 2件 | 2人 | 1,282人 |
| 2022 | 943件 | 3件 | 3人 | 1,240人 |
| 2021 | 961件 | 3件 | 3人 | 1,259人 |
| 2020 | 1,115件 | 5件 | 6人 | 1,475人 |
| 2019 | 1,289件 | 3件 | 4人 | 1,764人 |
| 年 | 事故 | 死亡事故 | 死者 | 負傷者 |
|---|---|---|---|---|
| 2024 | 79件 | 0件 | 0人 | 102人 |
| 2023 | 74件 | 0件 | 0人 | 91人 |
| 2022 | 88件 | 0件 | 0人 | 115人 |
| 2021 | 90件 | 1件 | 1人 | 117人 |
| 2020 | 104件 | 0件 | 0人 | 145人 |
| 2019 | 118件 | 0件 | 0人 | 165人 |
出典: 警察庁 交通事故統計情報オープンデータ。
出典: 総務省統計局「国勢調査」（人口・0〜14歳人口・平均年齢は令和7年人口等基本集計、大卒率は令和2年就業状態等基本集計）。